新年あけましておめでとうございます。
一年の計は元旦にあり、ということで今年の資金・キャッシュフロー計画（想定）について考えておこうと思っていたのですが、年末にようやく Nintendo Switch を買ってゼルダをやりまくっていたため元日を過ぎてしまいました。。。
前回につづき、去年の収支状況やどのような資産をどれくらい購入しているかについて振り返ることで、同じく FIRE を目指されている方の一つの参考にしていただければ幸いです。
個人口座
収支
個人口座の２０２０年の収支としてはこんな感じでした。
| 金額 | |
| 収入 | 38,110,123 円 |
| 支出 | 35,600,955 円 |
| 収支 | 2,509,168 円 |
なんかケタが違うように思われるかもしれませんが、これは１件区分マンションを売却したためです。
この売却分を無しにすると、こうなります。
| 金額 | |
| 収入 | 15,610,123 円 |
| 支出 | 11,865,002 円 |
| 収支 | 3,745,121 円 |
貯蓄率は約２４％となります。
この支出には、株式や投資信託などの金融資産の買い付けは含まれていませんが、毎月家族口座に入れている約２５万円は支出に含まれています（年約３００万円は家族口座に入れている）。
資産購入額
株式などの資産購入額は次のようになりました。
| 金額 | |
| 投資信託 | ¥725,346 |
| 国内株 | ¥974,375 |
| 米国 ETF | $3,499.41 |
| 合計 | ¥2,061,000 |
投資信託は SBI・バンガード・S&P500 インデックスファンドとニッセイ日経２２５インデックスファンドの２本のみです。
国内株はコロナで価格が下がっているときにコマツ（小松製作所）や NTT などのいわゆる高配当銘柄をスポットで購入しました（NTT はコロナで下がったというよりは、菅政権の携帯料金値下げ圧力の影響の方が大きいかも）。
また、またすぐに戻るだろうと思ってＪリートもいくつか購入したのですが、リートに関してはまだまだ厳しいですね・・・。
米国 ETF は VYM と VT の２本です。
家族口座
収支
家族口座の２０２０年の収支としてはこんな感じでした。
| 金額 | |
| 収入 | 7,535,646 円 |
| 支出 | 5,197,551 円 |
| 収支 | 2,338,095 円 |
貯蓄率は約３１％ですね。
家族口座の支出のうち最も大きいものが住居費で、支出全体の約半分、およそ２６０万円程度を占めます。
この２６０万円には住宅ローン返済・管理費・修繕積立費・固定資産税が含まれており、月額２１．６万円です。
「え？高すぎじゃない？ムリしてイイとこ住みすぎでしょ？」と思った方、いらっしゃると思います（まぁ、実際高いのは高いんですけど）。
以前、「FIRE 最強の早期リタイア術」のレビューのときは、基本的には賃貸をオススメすると書きました。
じゃあ自分はどうなのかというと、４～５年前に新築マンションを購入しています。
このマンションの購入にあたっては、資産性（リセールバリュー）をかなり重要視しました。
新築マンションは済んだ瞬間に価格が３割下がるとも言われていますが、２０２１年１月現在、簡易資産評価サイト（マンションマーケットやマンションレビューなど）で調べてみると、中古流通価格は低めに見ても購入価格の110% 前後となっています。
個人的には１回目の大規模修繕が来る時期、つまりあと７年間くらいにおいては、この価格は維持されるのではないかとみています。
このコロナ禍においてもほとんど影響は見られなかったので、この７年間くらいはよほどのことがない限りは、この傾向は変わらないでしょう。
これが何を意味するかというと、こういう状況をつくることができれば、住居費はほぼ貯金とみなせるということです。
なぜなら、売却時に支払った分が全て返ってくるからです。
ただし、普通の貯金とは違い途中で止めることはできないため、強制貯金と呼ぶべきかもしれません。
この住居費約２６０万円を貯金とみなせば、貯蓄率は６５％に跳ね上がります。
資産購入額
続いて資産購入額です。
| 金額 | |
| 投資信託 | ¥942,856 |
| 国内株 | ¥287,000 |
| 米国 ETF | $6,061.74 |
| 合計 | ¥1,855,670 |
こちらも基本インデックス投資信託を積み立てつつ、スポットで高配当銘柄を買っている感じです。
国内株は三菱ＵＦＪやオリックスなどを、こちらもコロナで値下がりしているときに購入しました。
米国 ETF は SPYD、HDV、VTI の３銘柄です。いただいた定額給付金も使って購入しています。
ちなみにこれらは全て一般 NISA です。
インデックスは長期保有前提ですのでつみたて NISA の非課税期間２０年というのはマッチしますが、つみたて NISA では年４０万までしか購入することができません。
今年の購入額で言えば半額以下で、ちょっと少なすぎるかなと。
というわけで一般 NISA を使うということになるのですが、NISA 口座を使うと、５年の非課税期間の他に買付手数料が無料になるというメリットがあります。
SPYD や VYM といった米国高配当 ETF も対象となるので、これを使って買付手数料を無料にしつつ、５年間の配当は非課税でいただくという作戦です。
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